工場会計における賃金消費額の仕訳と本社支払との関係

工場会計では、工場で発生した賃金の消費額を計上する際に、本社が給与支払いを担当していても、工場側ではまだ現金の移動がないため、賃金支払義務を記録する形で仕訳します。ここでは、直接工と間接工の賃金計算方法や仕訳の考え方を整理します。

直接工と間接工の賃金計算

直接工の作業時間1,500時間に予定総平均賃率1,200円を乗じて、直接工賃金を計算します。間接工については、前月未払高や当月支払高、当月未払高を加味し、間接工賃金総額を算出します。これらを合計すると貸方の賃金3,320,000円となります。

工場側では、賃金消費額を計上する際、借方に「製造原価（直接工賃、間接工賃）」、貸方に「賃金」として記録します。ここでの賃金勘定は、実際に現金が支払われたかどうかに関わらず、工場で消費された賃金の発生を表すために使用されます。

本社が実際に給与を支払う場合、工場側では賃金支払高や未払高としての仕訳は行わず、本社側で処理されます。したがって、工場側の貸方が「本社勘定」にならないのは、まだ工場内で支払いが発生していないという認識だからです。

工場会計では、賃金の消費額は工場内での計算に基づき記録され、実際の支払いは本社で行われます。よって、工場側の仕訳では貸方が賃金3,320,000円となり、本社勘定にはならないのが正しい処理です。