カウンセラーの仕事に興味を持ち、公認心理師資格を取得したいと考える人は増えています。しかし、高卒から大学や大学院へ進学する必要があるのか、資格取得後に仕事として成り立つのかなど、不安を感じる人も少なくありません。この記事では、社会人から公認心理師を目指す場合の道のりや、資格取得のメリット・現実的な働き方について詳しく解説します。
公認心理師とはどのような資格なのか
公認心理師は、心理学に関する専門的な知識や技術を用いて、相談者の心理状態を理解し、支援を行う国家資格です。
2017年に誕生した比較的新しい資格で、医療、福祉、教育、司法、産業など幅広い分野で心理支援を行う専門職として位置づけられています。
カウンセリングだけを行う仕事というイメージを持たれやすいですが、実際には相談対応だけでなく、心理検査、関係機関との連携、支援計画の作成など多様な業務があります。
高卒社会人から公認心理師を目指す基本的なルート
公認心理師になるためには、法律で定められた受験資格を満たして国家試験に合格する必要があります。
一般的なルートとしては、大学で指定科目を履修し、その後大学院へ進学して必要な科目や実習を修了する方法があります。
高卒の場合は、まず大学への入学が必要になります。そのため、働きながら通信制大学や夜間課程を利用して心理学を学ぶ人もいます。
公認心理師取得までに必要な時間と費用
社会人から公認心理師を目指す場合、大きな負担になるのが時間と費用です。
大学進学には通常4年間、大学院進学にはさらに2年間ほど必要になるため、最短でも6年程度の学習期間を考える必要があります。
例えば働きながら大学へ通う場合、学費だけでなく教材費、実習にかかる交通費、国家試験対策費なども必要になるため、事前に資金計画を立てることが重要です。
公認心理師を取得すれば安定して働けるのか
公認心理師は国家資格ですが、資格を取得しただけで必ず高収入や安定した仕事が保証されるわけではありません。
心理職の求人は一般的な事務職などと比べると多いとは言えず、非常勤や契約職員として働くケースもあります。
一方で、医療機関、学校、福祉施設、企業などでは心理支援の需要があり、経験や専門性を積み重ねることで活躍の場を広げることは可能です。
民間カウンセラー資格との違い
カウンセラーを目指す場合、公認心理師以外にも民間資格という選択肢があります。
民間資格は短期間で取得できるものもあり、心理学を学ぶ入り口としては有効です。しかし、公的機関や医療分野などでは国家資格である公認心理師が求められる場面があります。
例えば学校や病院など専門性が重視される職場で心理職として働きたい場合は、公認心理師を取得するメリットが大きくなります。
公認心理師を目指す前に考えるべきこと
公認心理師を目指すかどうかを決める際は、「資格を取ること」ではなく「どのようなカウンセラーになりたいか」を考えることが大切です。
医療現場で患者さんを支援したいのか、学校で子どもの相談に関わりたいのか、企業で働く人のメンタルヘルスを支えたいのかによって必要な準備は変わります。
例えば、将来的に副業として相談活動をしたい場合と、心理専門職として常勤で働きたい場合では、公認心理師取得への投資価値も変わってきます。
社会人から公認心理師を目指す場合の現実的な準備
社会人から挑戦する場合、いきなり退職して進学する前に、心理学の基礎を学んだり、関連するボランティア経験を積んだりする方法もあります。
福祉施設や相談支援に関わる活動を経験することで、自分が本当に心理職を続けたいのか確認できます。
また、大学や大学院を選ぶ際には、資格取得率だけでなく、実習環境や卒業後の進路、社会人向け制度があるかも確認するとよいでしょう。
まとめ
高卒社会人から公認心理師を目指すことは可能ですが、大学や大学院での学習、実習、国家試験など長い準備期間が必要になります。
資格取得後も経験を積むことが重要であり、必ずしも簡単に高収入を得られる仕事ではありません。しかし、心理支援を必要としている人は多く、専門性を身につけることで長く活躍できる分野でもあります。
公認心理師を目指すか迷っている場合は、資格取得の難易度だけを見るのではなく、自分がどの分野で人を支えたいのかを明確にしたうえで進路を選ぶことが大切です。
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