フリーキャッシュフロー（FCF）の計算式と営業利益ベースで求める理由を解説

フリーキャッシュフロー（FCF）は、企業が事業活動から自由に使える現金の流れを示す指標です。FCFの計算式として「営業利益×(1-税率)＋減価償却費−運転資金増加額−投資額」が使われることがありますが、なぜ営業利益を使うのか、支払利息や配当金は考慮しないのかについて解説します。

営業利益をベースにする理由

FCFは企業の事業活動から生じる現金の流れを評価する指標です。税引き前当期純利益には、営業外収益や支払利息など金融取引の影響が含まれます。一方、営業利益は本業の収益力を示すため、投資判断や企業価値評価に用いるFCFでは営業利益ベースで税率調整を行います。

具体的には、営業利益に（1-税率）を掛けることで、金融構造に依存せず、事業活動だけで稼げるキャッシュを示します。

減価償却費は会計上の費用であり、実際のキャッシュアウトフローは伴いません。そのため、営業利益から減価償却費を加算することで、現金ベースのキャッシュフローを正しく算出します。

運転資金増加額や設備投資などの投資額は、事業活動に必要な現金の流出を表します。これらを控除することで、事業運営に自由に使えるキャッシュの残高を算出できます。

FCFは事業活動から生じるキャッシュを評価するため、財務構造による支払利息や株主への配当は控除しません。これにより、資本構成に左右されない事業本体のキャッシュ生成力を示すことができます。

フリーキャッシュフローを営業利益ベースで計算するのは、本業のキャッシュ生成力を評価するためです。支払利息や配当を除外することで、財務構造に依存せず企業価値評価に適した指標となります。