本業11時間勤務＋副業は働きすぎ？過労リスクと副業を続けるために確認すべきポイント

副業が一般的になりつつある一方で、本業と副業を合わせた労働時間が長くなりすぎるケースも増えています。本業で長時間勤務をした後に副業を行う働き方は、収入を増やせるメリットがある反面、健康面や労務管理の面で注意が必要です。

この記事では、本業で1日11時間勤務をしたうえで週12時間程度の副業を行うケースについて、過労リスク、会社側の管理責任、副業を続ける際の注意点を解説します。

本業と副業を合わせた労働時間を確認することが重要

副業をしている場合、単純に副業先だけの勤務時間を見るのではなく、本業と副業を合計した労働時間で健康への影響を考える必要があります。

例えば、本業で朝9時から21時まで勤務している場合、休憩時間を除いても長時間労働になっている可能性があります。さらに繁忙期に22時まで勤務し、その後深夜まで副業を行う生活が続けば、十分な睡眠時間を確保することが難しくなります。

労働時間が長くなるほど、疲労の蓄積による集中力低下、体調不良、仕事中のミスや事故につながるリスクが高まります。

長時間労働による健康障害を考える際、一般的に参考にされるのが時間外労働時間の基準です。厚生労働省では、脳・心臓疾患との関連性が強い長時間労働の目安として、発症前1か月間でおおむね100時間を超える時間外労働、または発症前2〜6か月平均で月80時間を超える時間外労働などを示しています。

ただし、実際の健康リスクは時間だけで決まるものではありません。睡眠時間、仕事内容、精神的ストレス、休日の確保状況なども大きく影響します。

例えば、毎日深夜まで働き、休日も副業を続けている場合、時間外労働の数字だけでは表れない疲労が蓄積している可能性があります。

副業先の会社は、「本人が希望して働いているから問題ない」と考えてよいわけではありません。労働者の健康を守るため、安全に働ける環境を整えることが求められます。

特に、本業との両立によって遅刻や欠勤が頻繁に発生している場合、副業先としても勤務シフトや労働時間が本人に適しているか確認する必要があります。

例えば、毎回深夜勤務になるシフトを組み、翌日の本業に支障が出ている状態であれば、本人だけではなく勤務管理のあり方にも問題がある可能性があります。

副業を続ける場合、まず自分自身の生活リズムが維持できているかを確認することが大切です。

具体的には、毎日十分な睡眠時間が取れているか、休日に回復できているか、本業の業務に影響が出ていないかを確認する必要があります。

例えば、本業で集中力が落ちる、体調不良が増える、遅刻や欠勤が増えるといった変化がある場合、働き方を見直すサインと言えます。

副業を認めている企業では、労働者の健康管理や労働時間の把握が重要になります。特に複数の会社で雇用される場合、労働時間の管理について確認が必要です。

企業側は、副業によって本業との両立が困難になっていないか、過度な疲労状態になっていないかを確認することが望ましいです。

また、労働者側も「収入を増やしたい」という理由だけで限界を超えた働き方を続けると、結果的に本業も副業も続けられなくなる可能性があります。

もし副業によって健康面や生活面に問題が出ている場合は、副業先の責任者や本業の会社へ相談することが大切です。

相談する際は、「きつい」という感覚だけではなく、具体的な勤務時間や体調への影響を伝えると状況を理解してもらいやすくなります。

例えば、「本業で月曜日から金曜日まで長時間勤務があり、深夜勤務後に睡眠不足になっている」「遅刻や欠勤が増えているためシフト調整をお願いしたい」といった形で伝えることが有効です。

本業で長時間勤務をしている状態で、さらに副業を追加する場合、単なる収入アップではなく健康への影響まで考える必要があります。

1日11時間勤務後に深夜まで副業を行う生活が継続する場合、疲労が蓄積し、過労による健康リスクが高まる可能性があります。

副業そのものが悪いわけではありませんが、長く続けるためには睡眠時間、休日、本業への影響を考え、無理のない働き方に調整することが重要です。