休職から復職する際の医師の診断書とは？主治医と会社指定医師・産業医の役割を解説

休職期間満了前に復職を検討する際、会社から渡される休職通知書には「医師の診断」や「会社指定の医師による判断」といった表現が書かれていることがあります。しかし、そこに登場する「医師」が誰を指しているのか分かりにくいと感じる人も少なくありません。

復職時には、本人の主治医による回復状況の確認と、会社側が行う就業可否の判断が関係します。この記事では、休職から復職する際に関わる医師の役割や、主治医・産業医・会社指定医師の違いについて分かりやすく解説します。

復職時に登場する「医師」は複数いる場合がある

休職通知書にある「休職期間満了日までに治癒し、本人が申出を行い、医師が就業に支障がないと診断した場合は復職できる」という文章では、一般的には本人が治療を受けている医師、つまり主治医を指していることが多いです。

主治医は、患者本人の病状や回復状況を継続的に把握している医師です。そのため、「現在の状態で仕事に戻れる程度まで回復しているか」という医学的な判断を行います。

例えば、精神疾患で休職している場合、主治医は睡眠状態、体調、症状の安定性、日常生活の状況などを確認したうえで、復職可能かどうかについて診断書を作成します。

一方で、「会社指定の医師の診断結果を参考にして復職の可否を判断する」という部分に出てくる医師は、会社側が指定する医師を意味します。多くの場合、会社の産業医や会社が依頼した医師が該当します。

産業医は、従業員の健康管理や職場環境の確認を担当する医師です。主治医が「働ける状態」と判断していても、実際の仕事内容や勤務時間、職場環境を考慮すると、すぐに通常勤務が難しい場合があります。

例えば、主治医が「復職可能」と判断していても、長時間勤務やストレスの大きい業務では再発リスクがある場合、産業医が時短勤務や業務内容の調整を提案することがあります。

復職において重要なのは、主治医の診断書が「復職できる」という医学的な意見であり、最終的な復職決定は会社が行うという点です。

会社には、安全に働ける状態か、現在の職務を遂行できるか、職場復帰後に健康を維持できるかを判断する責任があります。そのため、主治医の判断だけで必ず復職できるとは限りません。

例えば、主治医が「軽作業なら可能」と判断していても、本人の元の業務が高度な集中力を必要とする仕事であれば、会社側が配置転換や段階的復帰を検討することがあります。

休職通知書に書かれている「医師」という表現は、文章の前後関係によって誰を指しているかが変わります。最初の「医師」は本人が受診している主治医、後半の「会社指定の医師」は会社側の判断に関わる医師と考えるのが一般的です。

ただし、会社によって規程や運用方法は異なります。会社指定医師が必ず産業医であるとは限らず、会社が契約している外部医療機関の医師を指定する場合もあります。

不明な場合は、人事担当者や就業規則を確認し、「復職時の診断は主治医のみでよいのか」「会社指定医師の面談が必要なのか」を事前に確認すると安心です。

復職を希望する場合は、主治医に現在の仕事内容や勤務条件を正確に伝えることが大切です。仕事内容を知らないまま診断書が作成されると、復職後の働き方とのズレが生じる可能性があります。

また、会社側との面談では、体調だけでなく「どの程度の勤務なら継続できそうか」「配慮してほしい点は何か」を具体的に伝えることが重要です。

例えば、最初の1か月は残業を避ける、業務量を調整する、定期的に面談を行うなど、段階的な復職プランを作ることで職場復帰後の負担を減らせます。

休職通知書に書かれている最初の「医師」は、一般的には本人の治療を担当する主治医を指すことが多く、後半の「会社指定の医師」は産業医など会社側が指定する医師を指すケースが一般的です。

主治医は医学的な回復状況を判断し、産業医や会社指定医師は職場環境や業務内容を踏まえて復職の可否を検討します。

復職は医師の診断だけでなく、本人の健康状態と会社の就業環境を総合的に考えて決まります。疑問がある場合は、会社の人事担当者に具体的な復職手続きや必要な診断について確認することが大切です。