日商簿記2級CBT大問3で各自計算が必要な項目の求め方｜備品減価償却累計額と資本金の計算方法を解説

日商簿記2級のCBT試験では、大問3の貸借対照表や損益計算書作成問題で、決算整理前残高試算表に記載されていない金額を自分で計算して求める必要がある場合があります。

特に「備品減価償却累計額」や「資本金」は、どこから数字を持ってくればよいのか迷いやすい項目です。この記事では、各自計算が必要になる代表的な項目の考え方と、試験で使える解き方を具体例付きで解説します。

日商簿記2級CBTで表示される「各自計算」とは何か

貸借対照表や損益計算書を作成する問題では、すべての金額が問題文や試算表に直接書かれているとは限りません。「各自計算」と表示されている項目は、自分で必要な情報を使って金額を算出する必要があります。

これは受験者が単純に数字を転記できるかではなく、簿記の仕組みを理解しているかを確認するための出題です。

例えば、減価償却累計額は「取得した時の金額」や「耐用年数」「償却方法」などから計算します。また、資本金は純資産の金額関係から逆算するケースがあります。

備品減価償却累計額は、これまでに計上された減価償却費の合計額です。貸借対照表では備品の取得原価から差し引く形で表示されます。

基本的な計算方法は以下のようになります。

取得原価 × 償却率 × 経過年数＝減価償却累計額

例えば、取得価額100万円の備品を10年間使用し、定額法で毎年10万円の減価償却を行っている場合、3年間使用していれば減価償却累計額は30万円になります。

ただし、簿記2級では残存価額や月割計算が関係する場合もあるため、問題文に書かれている取得日や決算日を必ず確認することが重要です。

よくあるミスは、当期の減価償却費だけを計算してしまい、累計額として表示する金額を間違えることです。

例えば決算整理前残高試算表に「減価償却累計額」がない場合でも、過去の年度分を含めた累計額を求める必要があります。当期分だけではなく、取得してから決算日までの全期間を考えるようにしましょう。

資本金は通常、決算整理前残高試算表に記載されていることが多いですが、問題によっては自分で算出する形式があります。

代表的な考え方は、貸借対照表の貸借一致の原則を利用する方法です。

資産合計＝負債合計＋純資産合計

純資産の中には資本金や利益剰余金などが含まれるため、他の項目が分かっている場合は差額から資本金を求めることができます。

例えば、資産合計が1,000万円、負債が400万円、利益剰余金が100万円の場合、純資産は600万円必要になります。そのため、資本金は500万円と計算できます。

大問3では、以下のような項目が自分で計算する形式になりやすいです。