転職や入社を控えているとき、求人票や雇用条件で確認した年間休日数と、実際に渡された会社カレンダーの日数が合わないことに気付く場合があります。休日は働き方を決める重要な条件のため、不安になるのは自然なことです。
この記事では、年間休日と会社カレンダーの日数が違って見える理由、確認するときのポイント、入社時に失礼にならない聞き方について解説します。
年間休日と会社カレンダーの休日数が違って見える理由
年間休日とは、会社が定めている1年間の休日の日数のことです。一般的には、土日祝日、年末年始休暇、夏季休暇、会社指定休日などを合計した日数を指します。
一方で、会社カレンダーを見る場合は、単純に休日として表示されている日を数えるだけでは正確な年間休日数と一致しないことがあります。
例えば、会社カレンダーには有給休暇取得推奨日や特別休暇が別扱いになっていたり、勤務日と休日の区分が独自の表記になっていたりするケースがあります。
年間休日105日と有給休暇10日は別の扱い
求人票などに「年間休日105日+有給10日」と書かれている場合、基本的には年間休日105日は会社があらかじめ決めている休日、有給10日は労働者が取得する休暇を意味します。
つまり、有給休暇は会社カレンダー上の休日として最初から数えるものではありません。有給を取得すると実際の休日日数は増えますが、年間休日の数字には含まれません。
例えば、年間休日105日の会社で10日間有給を取得した場合、休める日数は合計115日になります。ただし、これは有給を取得できた場合の話であり、会社が設定する休日数とは分けて考える必要があります。
会社カレンダーを数えると5日足りない場合に考えられること
会社カレンダー上で休日が100日しかないように見える場合、いくつかの可能性があります。まず確認したいのは、見落としている休日がないかという点です。
例えば、年末年始休暇、夏季休暇、ゴールデンウィーク期間の休み、会社指定の一斉休暇などが別ページや別資料に記載されていることがあります。
また、入社年度だけカレンダーの対象期間が異なる場合もあります。年度途中で入社する場合、4月から翌年3月までの会社休日と、入社後1年間の休日数が一致しないこともあります。
入社日に休日数を確認しても問題ないのか
年間休日について疑問がある場合、入社日に確認すること自体は問題ありません。むしろ、労働条件を正しく理解することは働く側にとって大切なことです。
ただし、「求人と違うのではないですか」と疑うような言い方をすると、相手に誤解を与える可能性があります。確認ではなく、認識合わせという形で聞くとスムーズです。
入社時の手続きやオリエンテーションのタイミングで、人事担当者や直属の上司に確認すると自然です。
年間休日について確認するときの適切な言い方
休日数を確認するときは、以下のような聞き方がおすすめです。
「雇用条件について確認したいことがあるのですが、求人では年間休日105日と拝見していました。いただいた会社カレンダーを確認したところ、私の数え方では100日ほどになったため、どの日が年間休日に含まれるのか教えていただけますでしょうか」
このように、自分の計算が間違っている可能性も含めて質問すると、相手も説明しやすくなります。
確認しておきたい労働条件のポイント
休日数以外にも、入社前後には労働条件通知書や雇用契約書を確認することが大切です。年間休日、有給休暇、勤務時間、残業の扱いなどは、働き始めてからの満足度に大きく影響します。
求人票の情報だけではなく、正式な労働条件通知書に記載された内容が重要になります。もし記載内容と説明が違う場合は、早めに確認しておくと安心です。
特に転職の場合は、前職との働き方の違いもあるため、疑問点を入社前後に整理しておくことが円滑なスタートにつながります。
まとめ
年間休日105日と記載されているのに会社カレンダー上では100日に見える場合、休日の数え方や対象期間、別途設定された休暇の見落としなどが原因である可能性があります。
入社日に確認することは問題ありませんが、会社を責めるのではなく「認識を確認したい」という姿勢で質問することが大切です。
休日は長く働くうえで重要な条件です。不明点をそのままにせず、入社時に正しく確認して納得した状態で新しい職場をスタートさせましょう。


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