ストレスチェック結果は会社にバレる？拒否したのに面談通知が来る理由と開示範囲を解説

ストレスチェックでは、回答後に自分の結果を事業者へ知らせるかどうかを選択できる仕組みがあります。そのため「拒否したのに会社から高ストレス面談の案内が来た」という状況になると、結果が勝手に共有されたのではないかと不安になる人も少なくありません。

しかし、ストレスチェック制度では労働者の健康情報を守りながら、必要な対応を行うための仕組みが設けられています。この記事では、ストレスチェック結果がどこまで会社に伝わるのか、高ストレス者への面談通知が届く理由、注意すべきポイントについて解説します。

ストレスチェック結果は基本的に本人の同意なしでは会社へ通知されない

ストレスチェック制度では、個人の詳細な結果については本人の同意がなければ事業者へ提供してはいけないとされています。

例えば、ストレスの点数や具体的な回答内容、どの項目に強いストレスを感じているかといった情報は、本人が開示に同意しない限り会社側が確認することはできません。

そのため、通常は「会社に結果を見せない」という選択をした場合、上司や人事担当者が個人の結果内容を見ることはできません。

拒否したのに高ストレス面談の通知が来る理由

一方で、高ストレス者に対して医師による面接指導を案内するため、会社側が本人へ連絡を行う場合があります。

これは、ストレスチェックの詳しい結果が共有されたという意味ではなく、「高ストレス者本人が面接指導を希望できる状態にある」という情報だけが事業者側へ伝わっている可能性があります。

例えば、ストレスチェックの実施者から会社へは「面接指導が必要な対象者がいる」という通知が行われ、対象者本人へ案内するために連絡が来ることがあります。

会社に伝わる可能性がある情報と伝わらない情報

ストレスチェックでは、会社側に伝わる情報と伝わらない情報が分けられています。

つまり、会社が「あなたは高ストレス状態の可能性がある」と把握することと、具体的なストレスチェック結果を見ることは別の話です。

例えば、人事担当者が「面談対象者なので案内をしてください」と知っていても、本人がどの質問にどう回答したかまでは分からないケースがあります。

高ストレス者への面談案内は不利益な扱いを防ぐための制度

ストレスチェック制度は、従業員を評価するためのものではなく、メンタルヘルス不調を早期に発見し、必要なサポートにつなげることを目的としています。

そのため、高ストレスと判定されたこと自体が人事評価や解雇などにつながるものではありません。

むしろ、長時間労働や職場環境による健康リスクを減らすために、本人が医師へ相談できる機会を提供する仕組みとして設けられています。

ストレスチェックで会社に知られたくない場合の確認ポイント

会社へ結果を知られたくない場合は、ストレスチェック実施時の同意画面や案内文を確認することが大切です。

特に確認したいのは、「結果そのものの提供」と「面接指導対象者であることの通知」が別々に扱われているかどうかです。

また、疑問がある場合は、会社の人事部門ではなく、ストレスチェックの実施者や外部委託機関に確認すると、制度上の扱いを正確に確認できます。

まとめ

ストレスチェックで結果開示を拒否した場合でも、高ストレス状態にある人へ面談案内を行うため、会社から連絡が来ることがあります。

ただし、これは必ずしも詳細な回答内容や点数が会社へ知られたという意味ではありません。個人の健康情報は法律上保護されており、本人の同意なしに自由に共有されるものではありません。

ストレスチェックは監視や評価のためではなく、心身の健康を守るための制度です。不安がある場合は、どの情報が共有されたのかを実施者へ確認することで、正しく状況を把握できます。