リース料金と粗利の計算方法を解説｜100万円の商品を7年リース・料率1.43％で計算する方法

リース販売では、商品の販売価格だけでなく、リース料金や自社の粗利を正しく計算することが重要です。特にリース料率を使った計算は、通常の販売計算とは異なるため、初めて扱う場合は混乱しやすい部分です。

この記事では、商品価格100万円、7年リース、リース料率1.43％、仕切価格24万円という条件を例に、リース料金の計算方法と粗利を求める考え方について分かりやすく解説します。

リース料金の基本的な計算方法

リース料金は、一般的に「リース対象金額×リース料率」で月額料金を計算します。

今回の条件では、販売価格が100万円、リース料率が1.43％なので、以下の計算になります。

100万円×1.43％＝14,300円

つまり、この条件の場合、月額リース料金は14,300円になります。

ただし、実際のリース契約では、消費税、保険料、手数料、契約条件などによって最終的な請求額が変わる場合があります。そのため、実務ではリース会社が提示する正式な料率表や見積書を確認する必要があります。

7年リースは84か月契約になります。そのため、月額リース料金から契約期間全体の売上金額を計算できます。

月額14,300円の場合、以下の計算になります。

14,300円×84か月＝1,201,200円

つまり、7年間でお客様が支払うリース料金の合計は約120万円になります。

リースでは、商品の販売価格だけを見るのではなく、契約期間全体でどれだけ回収できるかを考えることが重要です。

粗利とは、売上から商品の仕入れ原価を引いた利益のことです。

今回の条件では、仕切価格が24万円なので、単純な商品販売の場合の粗利は以下になります。

販売価格100万円－仕切価格24万円＝粗利76万円

つまり、現金販売で考えた場合の粗利は76万円になります。

ただし、リース販売の場合は、販売会社がリース会社へ売却する金額や契約形態によって利益計算が変わるため、単純にお客様の支払総額120万円から仕入価格24万円を引けばよいとは限りません。

リース契約では、販売店がお客様に100万円の商品を販売し、リース会社がその商品代金を支払う形になることが一般的です。

例えば、リース会社への販売価格が100万円で、仕入価格が24万円の場合は、販売時点での粗利は以下になります。

100万円－24万円＝76万円

一方で、リース料率によって発生する約20万円の上乗せ分は、主にリース会社側の金利や手数料部分になります。販売店の利益になるかどうかは、リース会社との契約条件によって異なります。

リース料率とは、商品の価格に対して毎月どれくらいの割合でリース料金が発生するかを示す数字です。

例えば、料率1.43％の場合、100万円の商品では毎月約1.43万円のリース料金になります。契約期間が長くなるほど、月額負担は小さくなりますが、総支払額は増える傾向があります。

営業でリース提案をする場合は、月額料金だけでなく、お客様にとって総額や契約期間が適切かを説明することも重要です。

リース計算では、「販売価格」「仕入価格」「リース料率」「契約月数」を整理して考えることが大切です。

計算するときは、以下の順番で確認すると分かりやすくなります。

例えば、今回のケースでは「月額14,300円」「84か月契約」「総額約120万円」「販売価格との差額76万円」というように、それぞれの数字を分けて考えることで理解しやすくなります。

100万円の商品を7年リース、料率1.43％で提案する場合、単純計算では月額リース料金は14,300円、84か月の総支払額は1,201,200円になります。

また、仕切価格が24万円の場合、販売価格100万円との差額である粗利は76万円です。ただし、実際のリース取引ではリース会社との契約条件によって利益計算が変わるため、販売店側の利益は契約内容を確認する必要があります。

リース計算は、料率・期間・原価・販売価格を分けて整理すると理解しやすくなります。営業や販売業務では、それぞれの数字の意味を理解したうえで提案することが大切です。