エンジニア転職を考えたとき、「求人を見てもSESばかり」「自社開発企業を探しているのに実態はSESだった」という悩みを持つ人は少なくありません。IT業界ではSES企業の求人掲載数が多いため、探し方を間違えると希望とは違う働き方に進んでしまうことがあります。この記事では、なぜSES求人が多く見えるのか、自社開発や受託開発企業を見つける方法、転職時に確認すべきポイントについて解説します。
なぜエンジニア求人はSESばかりに見えるのか
ITエンジニア向け求人を検索するとSES企業が大量に表示される理由の一つは、日本のIT業界において客先常駐型の開発体制が広く利用されているためです。
多くの企業では、自社だけで大量のエンジニアを抱えるよりも、必要な期間だけ外部の技術者を活用する仕組みを取り入れています。そのため、求人市場ではSES企業の募集数が多くなります。
一方で、自社サービスを開発している会社や自社内で受託開発を行っている会社も存在します。ただし、SES企業と比べると採用人数が少なく、求人検索で目立ちにくい傾向があります。
「自社開発あり」の求人に注意が必要な理由
求人票に「自社開発あり」「自社サービス開発にも携われます」と書かれていても、実際にはSES事業が中心という会社もあります。
企業によっては、自社開発部門が少人数しか存在せず、ほとんどの社員が客先案件に参加しているケースがあります。そのため、求人票の一部分だけを見るのではなく、事業内容全体を確認することが重要です。
例えば「自社開発エンジニア募集」と書かれていても、面接で確認すると「最初の数年間は客先案件で経験を積んでもらいます」という場合があります。仕事内容の確認を怠ると、転職後にギャップを感じる可能性があります。
SES以外の企業を探す具体的な方法
SES以外の企業を探す場合、単純に求人サイトで「自社開発」と検索するだけでは不十分です。企業の事業内容や開発体制を調べながら探す必要があります。
探しやすい企業タイプとしては、自社サービスを運営しているWeb企業、メーカー系の情報システム部門、事業会社の社内SE、特定業界向けの業務システム開発会社などがあります。
また、求人検索では「自社サービス」「社内SE」「プロダクト開発」「Webエンジニア」「受託開発100%」などのキーワードを使うと、SES中心ではない求人に出会いやすくなります。
自社開発企業を見極めるチェックポイント
自社開発企業への転職を目指す場合は、求人票だけでなく面接時の質問が重要です。以下のような点を確認すると、実態を把握しやすくなります。
| 確認ポイント | 見る内容 |
|---|---|
| 開発場所 | 自社オフィス勤務が基本なのか、客先常駐があるのか |
| 主な事業 | 売上の中心が自社サービスなのかSESなのか |
| 配属予定 | 入社後にどの部署で何を担当するのか |
| 開発チーム | エンジニア組織の人数や役割分担 |
特に「自社開発もあります」という表現には注意が必要です。「も」という言葉が示す通り、メイン事業が別に存在する可能性があります。
SES経験は転職で不利になるのか
SESで働いた経験が必ずしもマイナスになるわけではありません。実際に多くのエンジニアがSESで経験を積んだ後、自社開発企業や事業会社へ転職しています。
重要なのは、SESで何を経験したかです。単に運用作業やテストだけを繰り返していたのか、設計や開発、顧客との調整など上流工程を経験したのかによって評価は変わります。
例えば、JavaやPythonなどで実際に開発経験があり、Git管理、レビュー、チーム開発などの経験があれば、自社開発企業でも十分評価される可能性があります。
自社開発企業へ移るために準備すべきこと
自社開発企業では、単にプログラムを書けるだけではなく、サービスやプロダクトを継続的に改善する視点が求められることがあります。
そのため、現在SESで働いている場合でも、担当案件で改善提案をしたり、設計工程に関わったり、個人開発でサービスを作ったりすると転職時のアピール材料になります。
また、GitHubにコードを公開したり、技術ブログを書いたりすることで、自分の技術力を企業に伝えやすくする方法もあります。
まとめ:SES以外の求人は存在するが探し方が重要
IT業界ではSES求人が多いため、普通に検索するとSESばかりに見えることがあります。しかし、自社開発企業や社内SE、受託開発企業などの選択肢も確実に存在します。
大切なのは「自社開発」という言葉だけを信じるのではなく、企業の事業内容や開発体制を確認することです。求人票の表面だけではなく、面接で具体的な働き方を質問することでミスマッチを防げます。
SESでの経験も活かし方次第では大きな武器になります。現在の経験を整理しながら、自分がどのような開発環境で働きたいのかを明確にすることが、理想の転職につながります。


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