求人票の月給23万円～35万円は実際いくらになる？アルバイト経験者の初任給の決まり方を解説

求人票に「月給23万円～35万円」と記載されていると、自分が実際にいくらで採用されるのか気になる人は多いでしょう。特に同職種のアルバイト経験がある場合、その経験が給与にどの程度反映されるのかは重要なポイントです。

しかし、求人票の給与レンジは必ずしも全員が中間額でスタートするわけではありません。この記事では、初任給の決まり方やアルバイト経験が評価されるケースについて解説します。

求人票の給与幅が示しているもの

求人票の「月給23万円～35万円」は、その会社が想定している給与の範囲を示しています。

一般的には未経験者や経験の浅い人が下限付近、豊富な経験や資格を持つ人が上限付近になることが多いです。

ただし、企業によっては年齢や前職給与、保有資格なども考慮されるため、一律の基準ではありません。

同職種のアルバイト経験がある場合、その経験はまったくの未経験者よりも評価される可能性があります。

特に業務内容が正社員と近い場合は、入社後の教育コストが少ないと判断されることがあります。

一方で、アルバイト経験は正社員経験ほど高く評価されないケースも多く、経験年数や担当業務の内容が重要になります。

同職種で9か月のアルバイト経験がある場合、多くの企業では「未経験ではないが経験者とも言い切れない」という位置付けになることがあります。

そのため、月給23万円～35万円の求人であれば、23万円台から25万円前後で提示されるケースも考えられます。ただし、これはあくまで一般論です。

企業は経験年数だけでなく、さまざまな要素を総合的に判断します。

例えば、9か月のアルバイト期間中に新人教育や売上管理などを担当していた場合は、より高く評価される可能性があります。

給与については、選考が進んだ段階で確認することが一般的です。

最終面接や条件提示の場では、「私の場合、経験を考慮した場合の想定月給はいくらになりますか」と質問しても問題ありません。

求人票の給与幅だけでは実際の初任給は分からないため、条件提示時の確認が最も確実です。

求人票に記載された「月給23万円～35万円」は、応募者全体を対象とした給与レンジであり、実際の初任給は経験やスキルによって決まります。

同職種で9か月のアルバイト経験がある場合は、完全未経験者より有利に評価される可能性がありますが、正社員経験と同等に扱われるとは限りません。

最終的な給与は企業ごとの評価基準によって異なるため、面接や条件提示の際に具体的な金額を確認することが大切です。