弥生会計で長期貸付金を返済した場合の処理方法｜役員貸付金が固定資産に残っているときの対応

弥生会計で役員貸付金を長期貸付金として処理している場合、返済時の入力方法に悩むことがあります。短期貸付金であれば「かんたん取引入力」のコピー機能や振替元・振替先の入れ替えで処理しやすいですが、長期貸付金は固定資産区分に計上されているため、同じ方法ではうまく処理できないケースがあります。この記事では、長期貸付金の返済処理や決算時の取り扱いについて解説します。

長期貸付金とは何か

長期貸付金とは、返済期限が決算日の翌日から1年を超える貸付金を指します。

法人が代表者へ資金を貸し付けた場合、返済予定期間によって「短期貸付金」または「長期貸付金」として処理されます。

貸借対照表では短期貸付金は流動資産、長期貸付金は固定資産に表示される点が大きな違いです。

長期貸付金を返済した場合の仕訳

代表者が会社へ返済した場合は、長期貸付金を減額する仕訳を入力します。

例えば、代表者が100万円を返済し、会社の普通預金口座へ入金した場合は「普通預金100万円／長期貸付金100万円」となります。

この処理によって貸借対照表の長期貸付金残高が減少します。

弥生会計での入力方法

長期貸付金の返済は、「かんたん取引入力」よりも「振替伝票」または「仕訳日記帳」から入力する方が分かりやすい場合があります。

振替伝票で借方に普通預金、貸方に長期貸付金を入力すれば返済処理は完了です。

もし返済が銀行振込で行われた場合は、預金取引の相手勘定科目として長期貸付金を指定する方法でも処理できます。

決算時に1年以内返済予定額がある場合

決算日時点で長期貸付金のうち、翌期1年以内に回収予定の金額がある場合は、長期貸付金から短期貸付金へ振り替えることがあります。

例えば、長期貸付金300万円のうち翌期返済予定額が100万円であれば、決算整理仕訳として次のような処理を行います。

これにより貸借対照表が実態に即した表示になります。

長期貸付金がBSに残っている理由

長期貸付金が貸借対照表の固定資産に残っている場合、多くは返済仕訳が未入力であるか、返済時に別の勘定科目で処理されていることが原因です。

また、実際には返済されていない場合は当然ながら残高が継続して表示されます。

まずは総勘定元帳で長期貸付金の増減履歴を確認し、返済額が正しく減額処理されているかを確認するとよいでしょう。

まとめ

弥生会計で長期貸付金を返済した場合は、「普通預金／長期貸付金」の仕訳によって残高を減額します。短期貸付金のように単純なコピー処理がしにくい場合は、振替伝票や仕訳日記帳から直接入力する方法が確実です。

また、決算時には1年以内回収予定額を短期貸付金へ振り替える必要がある場合もあります。長期貸付金が貸借対照表に残り続けている場合は、返済仕訳の有無や勘定科目の入力内容を確認することが重要です。