簿記2級減価償却累計額勘定を使わない備品売却の仕訳解説

簿記2級で出題される備品の売却仕訳では、減価償却累計額勘定を経由せずに直接減価償却費を計上する場合、仕訳の流れが少し変わります。本記事では、取得原価60万円、期首減価償却累計額36万円、耐用年数5年、残存価額ゼロ、7月31日に3万円で売却した場合の解説を行います。

ステップ1: 当期減価償却費の計算（月割）

耐用年数5年、取得原価60万円で残存価額ゼロの場合、年間減価償却費は 60万円 ÷ 5年 = 12万円。月割りで計上するので 12万円 ÷ 12ヶ月 = 1万円/月。

当期4月1日から7月31日までの4ヶ月分: 1万円 × 4ヶ月 = 4万円を減価償却費として計上します。

減価償却累計額勘定を経由しない場合、仕訳は以下のようになります。

これにより備品の帳簿価額が期末時点で調整されます。

7月31日に備品を3万円で売却した場合、帳簿価額は取得原価60万円 − 期首減価償却36万円 − 当期減価償却費4万円 = 20万円です。

売却価格3万円との差額17万円は売却損となります。

減価償却累計額勘定を経由せずに直接減価償却費を計上する場合、減価償却費は直接備品勘定を減額する形で仕訳されます。売却時には帳簿価額との差額を売却損または売却益として処理します。この方法は累計額勘定を使わない分、仕訳がシンプルになりますが、帳簿上の資産残高に直接影響する点に注意してください。