簿記3級の減価償却の計算問題で「300万×4年÷6年」という式が出てきた場合、どの部分がどのように計算されているのかについて不安に思うことがあります。特に分母の6年が示す意味について混乱することが多いです。この記事では、この計算式の各要素の意味と、どのように減価償却の累計額を計算するかを解説します。
累計減価償却の計算式の概要
累計減価償却は、固定資産の取得後、使用した期間に対応する減価償却額を積み上げていく方法です。基本的に、取得原価を耐用年数で割って年ごとの減価償却費を求め、それを年数分積み上げるという計算を行います。
例えば、300万円の取得原価を持つ資産を6年間の耐用年数で購入し、2年後に売却する場合、累計減価償却の計算は、使用した年数を基に計算されます。この場合、売却年に至るまでの4年間が対象となります。
計算式「300万×4年÷6年」の意味
この計算式の意味を解説します。分子の「300万×4年」は、取得原価300万円を4年間使用したことに基づいた減価償却額の累計を意味します。4年分の減価償却額は、取得原価を耐用年数で割った年額の減価償却費を4年分積み上げたものです。
分母の「6年」は、耐用年数全体を示しており、減価償却の計算において、あくまで最初からの総年数を指します。つまり、6年というのは、その資産が耐用年数を通じて使用される予定だった期間を表しており、その中で実際に使用した期間（この場合は4年）に対応した累計額を求めるためにこの6年が使われます。
分母の6年を使う理由
分母に「6年」を使用する理由は、元々その資産の耐用年数が6年だからです。減価償却の計算では、通常、資産が本来どれだけの期間使用される予定だったのかを基に計算します。今回の場合、6年という耐用年数の中で、4年間使用したので、残り2年は使用しないことになります。
このようにして、使用した期間に対応する減価償却費を求め、売却時にその資産の累計減価償却額を算出することができます。
減価償却の実務での扱い
減価償却の実務においては、資産が売却された時点で、その資産に対する減価償却をどのように扱うかが重要です。例えば、途中で売却された場合、売却前に使用した期間の減価償却額を計算し、その累計を求めることが一般的です。売却後、残りの耐用年数に対する減価償却費は計算されません。
そのため、今回の計算式で使われている「4年」は、資産を使用した年数を示しており、売却時点までに対応する減価償却額を計算するために必要な情報です。
まとめ
「300万×4年÷6年」という計算式は、取得原価を基に、実際に使用した期間に対応する累計減価償却額を計算するものです。分子の4年は使用年数を示し、分母の6年は元々の耐用年数を示していることを理解することが重要です。実務においては、このような計算を基にして、売却時の減価償却額を正確に算出することが求められます。
