入社2日で退職した会社は履歴書に書くべき？短期離職の記載ルールと注意点を解説

入社してすぐに退職した会社がある場合、履歴書に記載するべきか迷う人は少なくありません。特に在籍期間が数日程度の場合、職歴として扱うのか、書かなくても問題ないのか判断が難しいところです。

しかし、履歴書の職歴欄は採用担当者に経歴を正しく伝えるためのものです。短期間の勤務であっても、状況によっては記載したほうがよい場合があります。

この記事では、入社2日など極端に短い期間で退職した場合の履歴書への書き方、書かない場合のリスク、面接での説明方法について詳しく解説します。

入社2日で退職した会社は履歴書に書くべきなのか

一般的に、履歴書の職歴欄には在籍した会社を記載することが基本です。そのため、正社員として入社し、雇用契約が成立していた場合は、在籍期間が短くても記載することが望ましいとされています。

特に、社会保険への加入手続きが行われた場合や、源泉徴収票が発行されている場合は、勤務実績が公的な記録として残っています。

例えば、入社後2日で退職した場合でも、会社側で給与計算や税務処理が行われていれば、後から確認される可能性があります。そのため、経歴を正確に伝えるほうが安全です。

短期間だから履歴書に書かなくてもよいと考える人もいますが、意図的に職歴を省略すると、場合によっては経歴詐称と判断される可能性があります。

特に、前職の源泉徴収票の提出を求められた場合や、雇用保険の加入履歴を確認された場合、記載していない勤務先が判明することがあります。

採用後に発覚すると、短期退職そのものよりも「正しく申告しなかったこと」が問題視されるケースがあります。

今回のように、入社後に求人票や面接時の説明と実際の労働条件に違いがあり退職した場合、短期間で辞めたことには合理的な理由があります。

面接で説明する場合は、会社への不満を強調するよりも、事実を簡潔に伝えることが大切です。

例えば、「入社後に提示されていた労働条件と実際の条件に相違があることが分かり、長期的な勤務が難しいと判断して退職しました」と説明すると、冷静で前向きな印象になります。

短期間で退職した場合でも、通常の職歴と同じように会社名と入退社年月を記載します。退職理由まで履歴書に詳しく書く必要はありません。

記載例としては以下のようになります。

「令和○年○月　株式会社○○ 入社
令和○年○月　一身上の都合により退職」

もし短期間で退職した理由を補足したい場合は、職務経歴書や面接時に説明する方法もあります。履歴書の限られたスペースでは、事実を簡潔に記載することが基本です。

退職から時間が経過していても、過去の職歴であることに変わりはありません。在籍期間が短いからといって、自動的に履歴書への記載義務がなくなるわけではありません。

ただし、履歴書の職歴欄にはスペースの制限があります。そのため、アルバイトや試用期間中の短期間勤務など、応募先に伝える必要性が低いものは状況によって判断されることもあります。

一方で、正社員として入社し、源泉徴収票が発行されているようなケースでは、記録が残っているため正直に記載するほうがトラブルを避けられます。

採用担当者が短期離職で確認したいのは、「すぐ辞める人なのか」「同じ理由でまた退職しないか」という点です。

そのため、退職理由だけではなく、現在はどのような考えで仕事を探しているのかを伝えることが重要です。

例えば、「条件面の相違により早期退職となりましたが、次は仕事内容や働き方を十分確認した上で、長期的に貢献できる職場を探しています」と伝えることで、前向きな姿勢を示せます。

入社2日など非常に短期間で退職した会社であっても、正社員として在籍し、給与や税務処理が発生している場合は履歴書に記載することが基本です。

短期退職そのものよりも、経歴を隠してしまうことのほうが採用時には問題になる可能性があります。

労働条件の相違など正当な理由がある場合は、事実を簡潔に説明し、今後長く働く意思を伝えることで、採用担当者にも理解してもらいやすくなります。