歯科医院のスタッフ賃上げ計算はどちらが正しい？計算式の違いと正しい考え方をわかりやすく解説

歯科医院の経営において、スタッフのベースアップ原資をどう計算するかは非常に重要なテーマです。提示された2つの計算式のどちらが正しいのか、また違いは何なのかを整理すると、実務でも理解しやすくなります。本記事では、複雑に見える賃上げ計算の考え方をシンプルに解説します。

まず結論：どちらも「目的が違うため一概に正誤はない」

結論から言うと、提示された2つの式は「どちらかが絶対に正しい」というものではありません。

なぜなら、片方は“総支給ベースの試算”、もう片方は“社会保険料などを考慮した実質ベース”だからです。

つまり、どの段階の利益や原資を見ているかで意味が変わります。

（初診×21×10＋再診×4×10＋往診×66×10）÷スタッフ人数

この式は、診療報酬から単純に一定係数を掛けて「人件費原資」を出す考え方です。

わかりやすい反面、社会保険料や事業主負担分は考慮されていません。

（初診×21×10＋再診×4×10＋往診×66×10）×0.835÷スタッフ人数

この0.835は、一般的に「法定福利費（約16.5％）」を差し引いた実質比率を意味しています。

つまり、給与として自由に使える金額ではなく、社会保険料などの企業負担を差し引いた“手残りベース”です。

もし「理論上の売上からどれだけ賃上げ原資があるか」を見るなら①の式が使われます。

一方で「実際に給与として配分できる現実的な金額」を知りたいなら②の式が適しています。

経営判断では②のような実質ベースで考えることが一般的です。

よくある誤解は「売上＝そのまま給与に回せる」という考え方です。

実際には社会保険料、固定費、設備投資なども必要なため、単純な売上比例では判断できません。

また、医院ごとに人件費率の設計が異なるため、固定の正解式は存在しません。

2つの計算式はどちらが正しい・間違いというものではなく、見ている「視点」が違うだけです。

シンプルな試算か、実質的な手取り原資かによって使い分ける必要があります。

経営判断では、より現実に近い②の考え方が参考になるケースが多いです。