スマホ時代に電機メーカーは何で稼いでいる？消えた家電と企業の収益源の変化を解説

スマートフォンの普及によって、コンパクトカメラやビデオカメラ、音楽プレーヤー、携帯電話、電子辞書など、多くの専用機器の需要が減少しました。かつてはこれらの製品で大きな利益を上げていた電機メーカーですが、現在では収益構造が大きく変化しています。本記事では、スマホに統合された製品のその後と、電機メーカーが現在どのような事業で利益を生み出しているのかを解説します。

スマホが奪った家電市場

2000年代までは、デジタルカメラや携帯音楽プレーヤー、ビデオカメラなどは巨大な市場でした。しかしスマートフォンが高性能化したことで、多くのユーザーにとって専用機器が不要になりました。

例えば旅行先で写真を撮る場合も、以前はデジタルカメラが必要でしたが、現在ではスマホのカメラ性能が向上し、一般用途では十分な画質を実現しています。

その結果、家電メーカーは消費者向けAV機器だけに依存できなくなりました。

現在の電機メーカーの主な収益源

現在の大手電機メーカーは、個人向け家電よりも法人向け事業や産業向け事業で利益を上げるケースが増えています。

消費者には見えにくい分野ですが、これらは利益率が高く安定した収益を生み出しています。

メーカーごとに異なる生き残り戦略

各社は得意分野を活かして事業構造を転換しています。

例えばソニーはイメージセンサー事業が世界的な競争力を持っており、多くのスマートフォン向けカメラセンサーを供給しています。

また日立製作所はITサービスや社会インフラ事業へ重点を移し、家電メーカーというより総合技術企業へと変化しました。

パナソニックは住宅設備や車載電池、法人向けソリューション事業の比重を高めています。

消えたのではなく高付加価値化した製品もある

スマホに市場を奪われた製品の中にも、完全になくなったわけではないものがあります。

例えばデジタルカメラは一般向け市場が縮小した一方で、プロやハイアマチュア向けの高性能ミラーレスカメラ市場は成長しています。

オーディオ機器も高音質を求めるユーザー向けの高級ヘッドホンやアンプなどが一定の需要を維持しています。

つまり大量販売から高付加価値販売へと市場構造が変化したのです。

なぜ法人向け事業が重視されるのか

法人向け事業は、一度導入されると長期間にわたり保守契約や追加受注が期待できます。

例えば工場向け設備や病院向け医療機器は導入後もメンテナンス需要が続くため、単発で終わりにくい特徴があります。

そのため景気変動の影響を受けやすい家電事業よりも、安定した利益を確保しやすいのです。

まとめ

スマートフォンの登場によって多くのAV機器や携帯機器の市場は縮小しました。しかし電機メーカーは衰退したわけではなく、半導体、産業機器、医療機器、インフラ、ITサービスなどの分野へ事業を拡大しています。

現在の大手電機メーカーの利益の中心は、かつてのテレビや音楽プレーヤーではなく、一般消費者から見えにくい法人向け・産業向け事業である場合が少なくありません。スマホ時代は家電メーカーの終わりではなく、事業構造の大きな転換点だったと言えるでしょう。