退職後も傷病手当金を受給しながら休むべきか、無理に就職すべきか悩んだときの考え方

うつ病などの精神的な不調で休職し、退職を迎えるタイミングは、将来への不安が一気に押し寄せやすい時期です。傷病手当金を受け取りながら療養を続けるべきか、それとも不安を押して就職活動を始めるべきか、多くの方が同じ悩みを抱えています。

傷病手当金の本来の目的を理解する

傷病手当金は、病気やケガで働けない期間に生活を支えるための制度です。本来の目的は「無理に働かせないこと」にあります。

医師から「まだ休養が必要」と診断されている状態で就職を急ぐと、症状が悪化し、結果的に再び働けなくなるケースも少なくありません。制度を利用すること自体は、決して甘えではありません。

長期間仕事を離れると、「世間から置いていかれる」「年齢的に不利になる」という不安を感じやすくなります。

しかし、回復してから安定して働ける状態になることは、短期的なブランクよりも重要です。無理をして就職し、数か月で体調を崩してしまうと、かえって経歴に負担がかかることもあります。

33歳という年齢は、決して「手遅れ」ではありません。未経験分野でも、事務補助、経理補助、在宅ワーク、短時間勤務など、段階的に復帰できる選択肢はあります。

簿記3級を持っていることは、たとえ実務経験がなくても基礎知識の証明になります。体調が安定してきた段階で、職業訓練やハローワークの相談を利用するのも一つの方法です。

傷病手当金を受給しながら、完全に何もしない必要はありません。体調に無理のない範囲で、生活リズムを整えたり、軽い勉強をしたりするだけでも十分です。

例えば、簿記の復習、PCスキルの基礎学習、短時間のボランティア情報を調べるなど、「回復後につながる準備」をすることで不安は和らぎやすくなります。

最も重要なのは、主治医の判断です。医師が休養を勧めている場合、その意見を無視して就職活動を進めることはリスクが高いと言えます。

就職のタイミングについても、医師や支援機関と相談しながら「段階的な復帰」を目指す方が、長期的には安定しやすい傾向があります。

傷病手当金を受給できる期間は、将来のための「立て直し期間」と捉えることができます。焦って就職するよりも、回復を最優先にし、働ける状態を整えることが結果的に近道になることもあります。

不安を感じるのは自然なことですが、制度と支援を活用しながら、一歩ずつ前に進む選択も十分に価値のある道です。