簿記3級減価償却の計算方法と解説：問題の事例を解決しよう

簿記

2025.08.21

簿記3級の減価償却問題において、「建物の減価償却」の計算は少し複雑に感じるかもしれません。特に、取得日が異なる部分での減価償却の計算や、その年の減価償却額をどのように分けて計算するかは重要なポイントです。この記事では、質問にあった事例をもとに、減価償却の計算方法をわかりやすく解説します。

減価償却の基本的な計算方法

まず、減価償却は「取得価格」「耐用年数」「残存価格（なしの場合はゼロ）」を基に計算します。耐用年数は、税法で定められた基準に従って計算され、残存価格がない場合は、全額を償却する形となります。

例として、200万円の建物で、耐用年数が30年、残存価格がない場合、年間の減価償却額は以下のように計算されます。

質問にあった事例では、建物のうち300,000円が6年10月1日に取得された部分とされています。残りの1,700,000円は、7年4月1日に取得されたと仮定します。減価償却を計算する際には、それぞれの取得日を基に、当期分と前年分に分けて計算する必要があります。

例えば、1,700,000円の部分は、7年4月1日から8年3月31日まで1年分の減価償却を計算します。一方、300,000円の部分は、6年10月1日から7年3月31日までの6ヶ月分の減価償却を計算する必要があります。

減価償却額を前年分と当年分で分けて計算するのがポイントです。例えば、6年10月1日に取得した300,000円の部分に関しては、6ヶ月分の減価償却額を求めます。この場合、6ヶ月分を求めるには、年間の減価償却額を2で割ります。

このように、6ヶ月分の減価償却額を計算することで、前年分と当年分を分けて正しく処理できます。

減価償却の計算は、取得日ごとに分けて処理することが大切です。特に、質問にあったように、取得日が異なる場合にはそれぞれの部分を適切に分けて計算し、前年分と当年分を正確に処理する必要があります。また、耐用年数や残存価格などの基本的なルールを理解して、計算を行うことが求められます。

今回の事例をしっかりと理解し、実際の試験でも同様の問題が出題された場合に対応できるよう、繰り返し練習していきましょう。