仕訳における「固定資産売却損」が借方に記入される理由とは？

日商簿記3級の学習中で、仕訳における「固定資産売却損」がなぜ借方に記入されるのか迷っている方も多いでしょう。この記事では、売却損がなぜ借方に記入されるのか、そしてその背後にある簿記の基本的な考え方について解説します。

売却損の仕訳における位置づけ

固定資産を売却する際、その売却額が帳簿上の簿価より低かった場合、売却損が発生します。この売却損は、会計上費用として計上されるべきです。費用は基本的に借方に記入されるため、売却損も借方に記入されます。

例えば、帳簿価額が100万円の固定資産を80万円で売却した場合、20万円の損失が出ます。この場合、20万円の売却損は借方に記入され、貸方には売却金額である80万円が記入されます。

簿記では、借方と貸方の仕訳の基本原則は「増加は借方、減少は貸方」というルールです。売却損は費用として計上されるため、費用が増加することになり、その結果、借方に記入されます。これは、損失が発生したことを記録し、資産の減少を反映するためです。

もし売却が利益をもたらす場合、その利益は貸方に記入されます。損失の場合は費用が増えたことになるため、借方に記入されることになります。

固定資産の売却による損失を記入する場合、次のような仕訳になります。

この仕訳により、売却損は借方に記入され、売却額と簿価との差額が反映されます。売却損を費用として計上することで、企業の利益が減少したことを示します。

「固定資産売却損」が借方に記入される理由は、費用が増加したことを示すためです。簿記では、損失や費用が発生した場合、それを借方に記入して会計帳簿に反映させます。仕訳の基本的なルールを理解することで、簿記の仕訳をスムーズに行えるようになります。