減価償却の計算方法と仕訳の解説【実務例付き】

減価償却を行う際の計算方法や仕訳の作成について、実務例を通じて理解を深めることは非常に重要です。今回は、パソコンの買い替えに関する減価償却の計算と、それに伴う仕訳について解説します。特に、減価償却期間が途中で変更される場合の計算方法に焦点を当てます。

減価償却費の計算方法

今回のケースでは、旧パソコンの減価償却を定額法で行っていたため、残存価額0円で均等に減価償却を計算します。取得原価500,000円、耐用年数5年という条件です。毎年の償却費は500,000円 ÷ 5年 = 100,000円となります。

パソコンの買い替えが行われたのはX4年12月25日ですが、減価償却はその年度の3月31日までの期間に対して月割計算が行われます。この場合、X1年10月1日からX4年12月25日までの期間に償却が行われるため、償却期間は2.5年となります。

2.5年という期間の計算方法ですが、これは実際にそのパソコンが使用されていた期間のうち、減価償却を行う期間を指します。X1年10月1日からX4年12月25日までの期間を月数で計算すると、2.5年（30ヶ月）となり、その分の償却費を差し引く必要があります。

減価償却費の計算式は以下の通りです。

償却額 = (500,000円 – 0円) ÷ 5年 × 2.5年 = 250,000円

新しいパソコンを購入し、古いパソコンを下取りに出した場合、減価償却を適用した仕訳を作成します。仕訳の内容は以下の通りです。

借方。

貸方。

この仕訳では、旧パソコンの減価償却を適用して減少した金額を「備品」の項目に計上し、新しいパソコンの取得原価と下取り価格を反映させています。

減価償却費の計算は定額法で行う場合、償却期間に応じて計算します。今回はパソコンの買い替えを例に、実際の償却額と仕訳を解説しました。減価償却の計算は、正確に行うことで財務諸表にも正確な影響を与えるため、注意深く実行することが重要です。