簿記2級の連結会計において、アップストリーム取引は理解が難しい場合があります。特に、親会社が子会社に対して商品を販売し、その取引に関連する仕訳については注意が必要です。この記事では、S社とP社の取引条件に基づく修正仕訳について、アップストリーム取引の場合の仕訳の違いを具体的に解説します。
連結会計におけるアップストリーム取引とは
アップストリーム取引とは、親会社が子会社に商品やサービスを販売する取引を指します。これに対して、ダウンストリーム取引は子会社が親会社に商品を販売する取引です。連結財務諸表を作成する際には、グループ内取引による利益の消去が必要になります。
アップストリーム取引の場合、利益は親会社が販売した商品の仕入れ先に還元され、連結財務諸表における利益は調整される必要があります。これがダウンストリーム取引との大きな違いです。
アップストリーム取引の場合の修正仕訳
アップストリーム取引で、親会社から子会社に商品が販売された場合、商品に含まれる未実現利益の消去が必要です。例えば、S社がP社に商品を販売し、その商品の利益が未実現である場合、利益剰余金と売上原価の調整が行われます。
その場合、仕訳は以下のように修正されます。
利益剰余金¥20 / 売上原価¥20
非支配株主持分に関する仕訳
質問の通り、アップストリーム取引では、非支配株主に帰属する当期純利益や非支配株主持分に関する仕訳が加わります。この場合、未実現利益の消去を非支配株主に対しても適切に反映させる必要があります。
仕訳は次のようになります。
非支配に帰属する当期純利益 / 非支配株主持分
具体例による解説
具体的な例で考えてみましょう。S社がP社に対して120円の商品を販売し、利益が原価に20%上乗せされたとします。この場合、P社が商品を仕入れた時点では利益が未実現です。この利益を消去するために、上記の仕訳を行います。
さらに、P社が商品を販売する前に、未実現の利益分を消去し、非支配株主に帰属する部分も調整します。これにより、連結財務諸表における利益が正しく反映されます。
まとめ
アップストリーム取引の場合、親会社が子会社に商品を販売した際に生じる未実現利益は、利益剰余金や売上原価の修正仕訳によって消去する必要があります。また、非支配株主持分にも影響を与えるため、その仕訳も加えることが求められます。連結会計におけるこうした調整を正しく行うことで、正確な財務諸表を作成することができます。
