総資産利益率の計算方法：税引前当期純利益を使用するかどうか

総資産利益率（ROA）は、企業の総資産に対する利益の効率性を示す指標であり、企業分析において非常に重要な役割を果たします。しかし、総資産利益率を計算する際に使用する利益の種類について、税引前当期純利益を用いるのか、税引後当期純利益を用いるのか迷うことがあります。本記事では、総資産利益率の計算において、税引前当期純利益を使用するかどうかについて解説します。

総資産利益率（ROA）の基本的な計算式

総資産利益率（ROA）は、企業がどれだけ効率的に総資産を活用して利益を上げているかを示す指標です。基本的な計算式は以下の通りです。

総資産利益率（ROA） = 税引前利益（または当期純利益） ÷ 総資産

税引前利益を使用する理由

総資産利益率を計算する際に税引前利益（EBIT）を使用する理由は、企業がどれだけ効率的に資産を活用して利益を生み出しているかを示すためです。税引前利益は、企業の本業から得られる利益を反映しており、税金や利息など、外部の要因を考慮することなく、企業の基本的な利益創出能力を評価することができます。

税引前利益を使うことで、企業が税制や資本構成（借入金など）の影響を受ける前の実力をより正確に測定することができます。このため、特に比較分析や業界平均との比較においては、税引前利益を使用することが一般的です。

税引後利益を使用する場合の注意点

税引後利益を使う場合、企業の実際の税負担を反映させた利益指標を得ることができます。税引後当期純利益は、企業の実際の税金負担後の利益を示し、最終的に株主に還元される利益に関連しています。

しかし、税引後利益を使うと、税制や利息支払いの影響を受けるため、企業本来の利益創出能力を正確に評価するのが難しくなることがあります。そのため、税引後利益を使用する場合は、税金や資本構成の影響を考慮した上で分析する必要があります。

ROAの使い方と注意点

総資産利益率（ROA）は、企業の総資産に対する利益を示すため、企業の効率性や経営の健全性を測るのに役立ちます。しかし、単独で評価するのではなく、他の財務指標と合わせて分析することが重要です。ROAが高い企業でも、その資本構成や業界特性によっては、異なる解釈が必要になる場合があります。

まとめ

総資産利益率を計算する際には、税引前利益を使用するのが一般的です。税引前利益は、企業の本業による利益創出能力を正確に反映しており、比較分析において有効な指標となります。ただし、税引後利益を使用する場合もあり、その場合は企業の税負担や利息支払いの影響を理解した上で分析を行うことが重要です。