備品購入時の仕訳と仕入割戻勘定の取り扱いについて解説

企業が備品を購入した際、その取引に関する仕訳の方法については、いくつかの注意点があります。特に、割戻し額が発生した場合に仕入割戻勘定を使用すべきかどうかが悩ましい問題です。この記事では、備品の購入における仕訳方法や、仕入割戻勘定を使わない理由について解説します。

備品購入時の基本的な仕訳方法

備品を購入した際の仕訳は、購入金額と支払方法に基づいて記入します。たとえば、備品10台を200,000円で購入し、割戻し額5,000円を控除した場合、実際の支払額は195,000円となります。この取引を記録する仕訳は以下のようになります。

この仕訳では、備品の購入額から割戻し額を差し引いた残額が現金で支払われたことを示しています。

質問で挙げられたように、なぜこの取引で「仕入割戻勘定」を使わないのかという疑問についてですが、答えは「本業の売買に関わらない取引だから」となります。

仕入割戻勘定は、通常、仕入れに関連した取引、特に商品仕入れに対する割引や返品時に使用されます。しかし、備品は「商品」ではなく、固定資産に該当します。このため、仕入割戻勘定ではなく、購入した備品に対して直接仕訳を行うことが一般的です。

商品と異なり、備品は長期間使用する固定資産として扱われます。そのため、仕入れとは異なり、割戻し額があっても「仕入割戻勘定」を使わず、直接的に備品の購入金額を記録します。

例えば、備品が長期的に使用されるものであるため、その購入金額を資産計上し、割戻し額があったとしても、資産の減額として直接反映することが適切です。

備品購入時における仕訳では、割戻し額を考慮して現金支払額を記録することが一般的です。仕入割戻勘定は商品仕入れに関連した勘定科目であり、備品の購入には適用しないことが基本です。備品は固定資産として扱われるため、その購入時には適切な資産計上を行い、割戻し額は直接的に調整されます。