日商簿記3級の問題でよくある減価償却費の計算について、特に複数の備品を扱った場合の計算方法を解説します。特に「備品B」の減価償却費計算について、質問者が抱えていた疑問に答えながら説明していきます。
減価償却費の計算の基本
減価償却費は、取得した資産の使用年数に基づいて計算します。一般的には「取得原価－残存価額」を耐用年数で割って、年間の償却費を求めます。そして、実際にその年の減価償却費を求める場合、月数に応じて按分します。
減価償却費の月割り計算方法
減価償却費を月割りで計算する際には、購入から年末までの月数を基に計算を行います。例えば、1月から12月までの場合は12ヶ月分、10月に購入した場合は3ヶ月分など、購入月から決算月までの期間を按分します。
質問者のケースにおける計算方法
質問者が提案した計算方法について解説します。例えば、備品Bの減価償却費を求める場合、「15000×12ヶ月」となっている点がポイントです。実は、「15000×12ヶ月」で計算される理由は、備品Bの使用開始月から年末までが1年分（12ヶ月）であり、別の月数で計算することはありません。
もし質問者がX9年3月31日までを対象にしている場合、X7年4月1日に取得した備品Bは、翌年度の1年間の償却費を求めているため、12ヶ月分が必要となります。
複数の備品がある場合の計算
複数の備品を持つ場合でも、各備品ごとに償却費を計算し、それぞれの期間に応じて償却費を按分します。例えば、備品Cの減価償却費は「¥11000×6ヶ月」で求めることができますが、備品Bのように12ヶ月分を計算する際は期間をしっかりと把握することが重要です。
まとめ
減価償却費の計算は、取得日から決算日までの期間に応じて月数を按分することが基本です。質問者のケースでは、備品Bについては12ヶ月分が正しい計算方法となります。簿記3級の減価償却問題では、このように月数をしっかりと把握して計算することが求められます。問題を解く際は、実際の月数に基づいた按分を忘れずに行いましょう。
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