簿記3級車両の減価償却費計算方法と125,000円の算出理由

簿記3級の問題では、車両の減価償却に関する計算が頻繁に出題されます。特に、定額法による減価償却計算は重要な要素です。今回は、車両の減価償却費が月割計算によって125,000円となる理由について、具体的に解説します。

減価償却の基本と定額法

減価償却は、資産が使用されることにより減少する価値を計算する方法です。定額法は、毎年一定額で減価償却費を計上する方法で、主に固定資産の価値が時間の経過とともに均等に減少する場合に使用されます。

問題文には、次の情報があります。

また、減価償却費は月割計算で求めるように指定されています。この前提条件をもとに、125,000円の減価償却費がどのように算出されるかを見ていきます。

定額法では、車両の取得原価から残存価値を引いた額を耐用年数で割ります。具体的には。

年間減価償却費 = (取得原価 – 残存価値) ÷ 耐用年数

年間減価償却費 = (3,000,000円 – 0円) ÷ 6年 = 500,000円

つまり、1年間で500,000円の減価償却費を計上します。

問題では月割計算を用いることになっているので、年間減価償却費を12ヶ月で割ります。

月間減価償却費 = 500,000円 ÷ 12ヶ月 = 41,666.67円

ただし、この減価償却費は、車両の使用期間に合わせて適切に計上する必要があります。決算日が3月31日であり、売却日が6月30日であるため、売却前の期間での減価償却費を計算します。

x2年4月1日からx6年3月31日までの4年間（48ヶ月）の減価償却費は、41,666.67円 × 12ヶ月 × 4年 = 500,000円 × 4年 = 2,000,000円となります。

これで、計算した期間における減価償却費が確定しますが、問題に記載された125,000円は、具体的には月割計算による分の金額として確認できます。

簿記3級の車両の減価償却費計算では、定額法を用いて毎月一定額を計上します。月割計算を適用することで、実際の使用期間に基づいた減価償却費が求められます。125,000円という金額が出る理由は、このように月割計算を使って適切に計上した結果です。