企業の収益性を測るために、税後利益やROA（総資産利益率）の計算は重要な指標となります。ここでは、年間収益が180億円、金利引後粗利率が2.0%、対売上高販管比率が1.5%の企業における税後利益とROAの計算方法について解説します。
1. 税後利益の計算方法
税後利益を計算するためには、まず粗利を算出する必要があります。粗利率は金利引後粗利率で2.0%となっており、売上高180億円に対してこの割合を適用します。
粗利 = 180億円 × 2.0% = 3.6億円
次に、販売管理費を計算します。対売上高販管比率が1.5%ですので、180億円に1.5%を掛け算します。
販売管理費 = 180億円 × 1.5% = 2.7億円
税引前利益（営業利益）は粗利から販売管理費を引いたものになります。
税引前利益 = 3.6億円 – 2.7億円 = 0.9億円
ここで、税後利益を計算するために、税引前利益に適用される法人税率を考慮します。仮に法人税率を30%と仮定すると、税後利益は以下のように求められます。
税後利益 = 0.9億円 × (1 – 0.30) = 0.63億円
2. ROA（総資産利益率）の計算方法
ROA（総資産利益率）は、税後利益を総資産で割ったものです。ROAの計算に必要なのは、税後利益と総資産です。今回は総資産が60億円とされていますので、ROAは次のように計算されます。
ROA = 税後利益 ÷ 総資産 = 0.63億円 ÷ 60億円 = 1.05%
3. ROAの意義と活用方法
ROAは、企業がどれだけ効率的に資産を運用して利益を上げているかを示す指標です。この1.05%というROAは、企業が持つ総資産に対して、税後利益がどれだけ得られているかを示しています。
ROAが高いほど、企業は少ない資産で多くの利益を上げていると言え、効率的な資産運用が行われていると評価されます。
4. まとめ
年間収益180億円、金利引後粗利率2.0%、対売上高販管比率1.5%の企業における税後利益は0.63億円、ROAは1.05%となります。このように、税後利益とROAを算出することで、企業の収益性や資産の効率的運用がどの程度行われているかを把握できます。企業分析を行う際に、これらの指標を理解し活用することは非常に重要です。
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