日商簿記2級の貢献利益率の求め方：変動費と変動費率の違い

日商簿記2級の第5問でよく問われる貢献利益率の計算について、売上高から「変動費」をマイナスする場合と「変動費率」をマイナスする場合の違いについて、よく理解できていない方も多いでしょう。本記事では、この二つの計算方法の違いについて詳しく解説します。

貢献利益率とは？

貢献利益率は、企業の売上高に対する貢献利益の割合を示す指標で、企業の収益性を評価するために使われます。貢献利益は、売上高から変動費を引いたものです。つまり、貢献利益 = 売上高 – 変動費で求めることができます。

変動費を直接引く場合

まず、変動費を直接引く場合について説明します。この場合、売上高から実際に発生した変動費（例えば、製品一つ当たりの直接材料費や直接労務費など）を直接差し引きます。例えば、売上高が100万円、変動費が60万円の場合、貢献利益は40万円となり、貢献利益率は40%（40万円 ÷ 100万円）となります。

変動費率を使う場合

次に、変動費率を使う場合についてです。変動費率とは、売上高に対して変動費が占める割合を示すものです。例えば、変動費率が60%の場合、売上高からこの割合を引くことで貢献利益を求めます。具体的には、売上高が100万円、変動費率が60%の場合、変動費 = 100万円 × 60% = 60万円となり、貢献利益は40万円、貢献利益率は40%となります。

変動費と変動費率の違い

変動費を直接引く場合と変動費率を使う場合の大きな違いは、計算方法にあります。直接引く場合は、実際の変動費が分かっている場合に使用し、変動費率を使う場合は、売上高に対する変動費の割合がわかっている場合に使います。どちらの方法も最終的に求める結果は同じですが、状況に応じて使い分けることが大切です。

どちらを使うべきか？

どちらの方法を使うかは、問題文や与えられたデータによって異なります。もし「変動費」が具体的に与えられていれば、それを使って計算するのが簡単です。しかし、変動費率が与えられている場合は、その割合を使って計算することが求められます。

まとめ

日商簿記2級の貢献利益率を求める際、売上高から「変動費」を引く場合と「変動費率」を引く場合では、使う情報が異なります。変動費が分かっている場合はそれを直接引き、変動費率が分かっている場合はその割合を使って計算します。どちらも最終的に求める結果は同じですが、状況に応じて正しい方法を選択することが重要です。