簿記の精算表の問題で、減価償却の計算方法に関して「建物について、残存価額は取得原価の10%、耐用年数は30年の定額法により減価償却を行う」という問いに対する解き方が難しいという方も多いかもしれません。今回はこの問題をわかりやすく解説し、実際の計算方法を紹介します。
定額法による減価償却とは
定額法は、資産の耐用年数にわたって毎年一定額を減価償却する方法です。具体的には、購入した資産の取得原価から残存価額を引いた金額を耐用年数で割り、その金額が毎年の減価償却費となります。
この方法はシンプルで計算がしやすいため、多くの企業で利用されています。定額法で計算される減価償却額は毎年同額です。
残存価額の計算方法
残存価額は、資産の取得原価の一部として考えられ、減価償却を行った後でもその価値として残る額です。この問題の場合、「残存価額は取得原価の10%」とありますので、取得原価を基にしてその10%を残存価額として設定します。
例えば、取得原価が1,000,000円の場合、残存価額は1,000,000円×10% = 100,000円となります。
減価償却費の計算方法
減価償却費は、取得原価から残存価額を引いた額を耐用年数で割ったものです。この問題では、耐用年数が30年と指定されていますので、以下の式で計算できます。
減価償却費 = (取得原価 – 残存価額) ÷ 耐用年数
例えば、取得原価が1,000,000円で残存価額が100,000円の場合、減価償却費は以下の通り計算されます。
減価償却費 = (1,000,000円 – 100,000円) ÷ 30年 = 900,000円 ÷ 30年 = 30,000円
実際の計算例
具体的な例を挙げてみましょう。もし建物の取得原価が1,200,000円、残存価額が10%であるなら、次の計算となります。
残存価額 = 1,200,000円 × 10% = 120,000円
減価償却費 = (1,200,000円 – 120,000円) ÷ 30年 = 1,080,000円 ÷ 30年 = 36,000円
まとめ
簿記での定額法による減価償却の計算方法は、取得原価から残存価額を引いた額を耐用年数で割ることで求められます。この方法は簡単に計算でき、毎年一定額の減価償却費を計上することができます。今回の例では、残存価額は取得原価の10%として計算され、減価償却費はその金額をもとに求められます。
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