簿記2級の減価償却累計額計算と売却処理についての解説

簿記2級の問題で出てくる「減価償却累計額」の計算方法や売却処理について理解を深めるために、具体的な例を使って解説します。この問題では、備品の売却に関する処理と減価償却の計上方法に関して質問があります。今回はその計算式やステップをわかりやすく説明します。

減価償却累計額を求める方法

減価償却累計額は、備品などの資産が使用されることによって減価した金額を記録するもので、毎期発生する減価償却費を積み上げていきます。定率法で計算する場合、次の式を使います。

減価償却累計額 = 取得原価 × 償却率 × 経過年数
この式により、取得原価と償却率を掛けることで、経過した年数に対応する減価償却費が算出され、その累計額を求めることができます。

定率法は、毎期の償却費が資産の残高に対して一定の割合で減価していく方法です。償却率が定められており、問題では「償却率0.369」が与えられています。例えば、取得原価が¥2,000,000であれば、最初の年に計上する減価償却費は、¥2,000,000 × 0.369 = ¥738,000となります。

この計算を、資産の耐用年数にわたって続けていきます。

備品を売却する際、売却日までに発生した減価償却費を計上します。問題のように「取得原価¥2,000,000」の備品が、耐用年数5年で「定率法」で償却されている場合、売却までに経過した期間の減価償却費を累積して記録します。例えば、2年目終了時の減価償却費は、その年の償却率を適用して計算します。

売却時の手取金（例えば¥600,000）と帳簿上の帳簿価額（取得原価から累計償却額を引いた残額）の差額を計上し、売却益または損失を認識します。

売却益または損失は次の式で計算します。

売却益または損失 = 手取金 − (取得原価 − 減価償却累計額)
このようにして、売却後に発生した損益を正しく計上します。

今回の質問では、減価償却累計額を計算するための基本的な式と、その売却に関する帳簿処理方法について説明しました。減価償却を正しく理解し、売却処理を適切に行うことは、簿記において非常に重要なスキルです。定率法の計算式を覚え、毎期の償却費を正確に計上していくことが求められます。