簿記における固定資産売却時の仕訳と減価償却費の計算方法

簿記での固定資産売却時、売却損益を正しく計算するためには、減価償却費をどう計上するかが重要です。今回は、機械を定額法で償却し、売却した際の処理について具体的な例を挙げて説明します。特に、期末の売却と期首の売却で減価償却費の扱いが異なる点に注目します。

固定資産売却時の仕訳と減価償却費の計算

まず、2001年期首に取得した機械について考えます。この機械は取得原価¥125,000で、耐用年数8年、残存価額ゼロとされています。定額法で減価償却を行ってきた場合、毎年の減価償却額は¥15,625（¥125,000 ÷ 8年）となります。

2005年期末に売却した場合、期末日にはその年の減価償却費を計上する必要があります。具体的な仕訳例として、減価償却を計上した後、売却額¥50,000との差額を「固定資産売却損益」として処理します。

売却時の仕訳は、減価償却費を含めて行う必要があります。以下は、売却時の仕訳の例です。

この仕訳では、売却損が計上されます。

期首に売却する場合、売却時点までの減価償却費はすでに計上されています。そのため、期首売却の場合には、その年度の減価償却費を計上しません。

例えば、2006年期首に売却した場合、2006年分の減価償却費は計上せずに、売却額と帳簿価額の差額をそのまま売却損益として計算します。この場合、期首の売却であるため、減価償却費は影響しません。

固定資産の売却時には、期末か期首かによって減価償却費の計上方法が異なります。期末に売却する場合はその年度の減価償却費を計上した後、売却損益を計算しますが、期首に売却する場合は減価償却費を計上せずに売却損益を求めます。この違いを理解し、正しい仕訳を行うことが大切です。