簿記1級の連結会計において、P社がS1を支配し、S1がS2を支配する場合、取得後剰余金や非支配株主持分の計算は複雑に感じることがあります。この記事では、取得後剰余金や非支配株主持分の計算方法を噛み砕いて解説し、理解を深めるためのポイントを紹介します。
取得後剰余金の計算方法
まず、取得後剰余金の計算についてです。P社がS1を支配し、S1がS2を支配するケースでは、S1とS2の当期純利益を元に、取得後剰余金を算出します。この計算は、直接的な支配と間接的な支配を考慮する必要があります。
具体的には、S1の当期純利益に加え、S2の当期純利益をS1が保有する割合（S1のS2に対する持分比率）を掛け、その後、P社がS1を支配する割合（PのS1に対する持分比率）を掛けます。このように、持分比率が複数登場するため、計算が複雑に見えることがあります。
非支配株主持分の計算方法
次に、非支配株主持分の計算についてです。非支配株主持分は、S1やS2の非支配株主に帰属する当期純損益を計算する部分です。具体的には、S2の当期純利益にS2の非支配株主の持分比率を掛け、さらにS1の当期純利益にS2の当期純利益×S1のS2持分比率を掛けたものを計算します。
このように、非支配株主持分の計算には、各社の持分比率を反映させる必要があり、計算式をしっかりと理解していないと誤って計算してしまうことがあります。
具体的な計算例：P社、S1社、S2社の場合
例えば、P社がS1を90%、S1がS2を80%支配している場合、取得後剰余金の算定方法は次のようになります。まず、S2の当期純利益にP社がS2を50%支配しているため、50%を掛けます。その後、S1の当期純利益にS2の当期純利益×S1のS2持分比率80%を掛け、P社のS1の90%を掛けます。
この計算を通じて、P社、S1社、S2社の間接的な持分をどのように計算するかを理解することが重要です。数字が複雑に絡むため、持分比率に応じた計算式をしっかりと覚えておくことが大切です。
まとめ：簿記1級連結会計のポイント
簿記1級の連結会計において、取得後剰余金と非支配株主持分の計算は重要なポイントです。P社がS1、S1がS2を支配する場合、それぞれの持分比率に基づいた計算が求められます。計算式をしっかり理解し、実際の問題で何度も練習することで、試験で高得点を狙うことができるでしょう。
