簿記二級を学ぶ際に登場する有価証券の取引は、時に混乱を招くことがあります。その中でも、社債などの額面金額と購入金額が異なる理由についての理解は非常に重要です。本記事では、なぜ額面金額と購入金額が異なるのか、その背景にある理論や実務的な要素を解説します。
有価証券の額面金額とは？
額面金額とは、社債や株式などの有価証券に記載された、発行時の元本のことです。例えば、社債であれば、その社債が償還される時に支払われる額面金額は通常、購入時の価格ではなく、発行時に設定された金額に基づいています。
社債の場合、額面金額は投資家が将来的に償還される元本の額を意味します。社債が満期を迎えると、額面金額を元に返済されます。しかし、購入者がその社債を購入する際に支払う金額（購入金額）は、必ずしも額面金額と一致しないのです。
購入金額が額面金額と異なる理由
購入金額が額面金額と異なる主な理由は、社債や株式が市場で取引されているためです。市場での金利の変動、企業の信用力、経済の状況などによって、社債や株式の価格は変動します。例えば、市場金利が上昇した場合、既発行の社債の価格は額面金額よりも下がることがあります。逆に、市場金利が低下すると、社債の価格は額面金額よりも上昇することが一般的です。
このように、市場での取引価格が購入金額として設定されるため、額面金額と購入金額は異なることが多いのです。この差額は、投資家が購入時に支払う価格と、償還時に受け取る額面金額との差として、将来的に利息として還元されることがあります。
額面金額と購入金額の関係が重要な理由
額面金額と購入金額の差は、投資家にとって非常に重要な要素です。この差額は、社債や株式の利回り（実質的な利益率）を決定づける要因となります。購入金額が額面金額よりも低い場合、投資家は額面金額との差額分の利益を得ることができます。一方、購入金額が額面金額より高い場合、利回りは低くなり、実質的な利益が減少します。
また、この差額は会計処理にも影響を与えます。簿記の実務では、購入金額と額面金額の差を「償却原価法」や「利息法」を使って処理し、定期的に償却していくことが求められます。これにより、投資家や企業は、将来の利益や損失を計算することができます。
実務における処理方法
額面金額と購入金額の差額は、会計の処理において「償却原価法」を使用して処理されます。具体的には、購入金額と額面金額の差を「割引」または「プレミアム」として計上し、定期的に償却していきます。社債の利息の支払いの際、償却された差額を含めた実効利子率を基に計算され、これが会計上の収益として計上されます。
たとえば、購入金額が額面金額より高かった場合、その差額は将来の償還時に元本とともに返済されるため、償却していきます。逆に、購入金額が額面金額より低かった場合、割引分を定期的に償却していきます。
まとめ
社債などの有価証券において、額面金額と購入金額が異なる理由は、市場金利や企業の信用状況などの影響を受けて価格が変動するためです。この差額は、利回りや会計処理に重要な影響を与えます。簿記二級を学ぶ上で、この差額をどう扱うかを理解することは、重要な会計処理の一環となります。正確な理解を持ち、計算や実務に役立てることができるようになるでしょう。
